訪問介護のサービスを提供していますと、いわゆる困難事例というものに遭遇しがちです。
多職種協働で、行政や地域包括支援センターなども巻き込んで、解決していくことは、一つ大きな醍醐味ではあります。
中でも、認知症のある高齢者の方にサービスを提供していますと、困難事例になりやすくなります。
では、訪問介護で遭遇する困難事例になりやすい認知症のあるご利用者様とはどのようなものか解説していきたいと思います。
認知症の妻を介護する夫
なぜか、このパターンは困難事例になりやすいです。
妻が認知症の夫を介護する場合は、あまり困難事例となる前になんとかなる場合が多いです。
夫は、妻が認知症になってしまうと、どうしても一人で抱え込んでしまいがちです。
ですから、介護保険のサービスなどは、最低限しか利用しないことが多く、1人で介護を頑張りすぎてしまいます。
ですから、問題が大きく発覚するのは、大概手遅れになってからが多くなってしまいます。
このようなことですから、月に1回のモニタリングでは、いくら敏腕の介護支援専門員さんもなかなか問題を明らかにできない場合もあります。
ですから、訪問介護のサービスが一番ご利用者様に近いですので、少しの小さな変化も見逃さないということが大事です。
「いつも、〇〇だったものが〇〇に変わってしまった」など些細な情報から、夫の危機的シグナルをキャッチすると言うことです。
適切な情報を細かく収集し、分析し介護支援専門員さんへ報告することが、認知症のご利用者様のケースが、困難事例となる前に防いでくれます。
身寄りのない認知症の高齢者
これは、想像するだけで困難事例になってしまいそうな予感がしますが、ご想像通りに困難事例になります。
ですが、困難事例になる前に、手を打つことは可能です。
まず、本当に身寄りがないのかどうかは、介護支援専門員さんと情報を共有する必要性があります。
訪問介護の事業所では、サービスの提供をしている中で、ご利用者様のお宅に訪問者があるかなどを、さりげなくチェックすることが重要です。
その都度、聞ける場合には、ご利用者様へ関係性を確認し、介護支援専門員さんに報告することで、もしかすると、キーパーソンが見つかるかもしれません。
まとめ
このように、認知症のあるご利用者様は、困難事例化しやすいと言うことがわかると思います。
ですが、訪問介護の事業所では、それを阻止することが可能です。
日頃から、サービス提供中に細かく観察することが非常に重要です。